いきなりですが、耐震って、揺れに耐える能力なんです！

そして免震と制振は、受けた揺れをどう受け止めるかっていう方法で、耐える基本構造とは違うんです！キッパリ！

だから、耐震構造能力が証明されない構造に免震や制振を採用するのは、紙コップで高級ワインを呑むようなもので、言ってしまえば［宝の持ち腐れ］なんです。

免震や制振を考える前に、まずは耐震能力が高い必要があります。

では、耐震って何でしょう？
今回は耐震を深く見ていきましょう。

まず、耐震には重要な要素があります。
①耐震は構造計算でしか証明できない
②揺れのバランスが重要
③耐震も支えられている

 

耐震は構造計算でしか証明できないんです。

よく耳にするのが「我が社は○○ヒノキを使っているから耐震能力が高いんです」や「我が社の設計は間違いないです」など、根拠を示す事の出来ないリップサービスをされた話を耳にします。しかし、残念な事に、リップサービスで建物の耐震性能は証明できません。それこそ、発言を担保しますという会社の契約書でもあれば良いかもしれませんが、証明出来ない事を担保する会社なんてどこにもありません。あれば私に教えて頂きたいです。
2025年には、建築基準法改定で、証明されない構造強度は、建設許可が下りなくなります。

何が起きると思いますか？

お答えします。

経験の無い、あるいは経験の少ない建設会社が、手のひらを返したように性能のトップリーダーを名乗り始めて、建主さんが益々、建築会社の見定めが難しくなります。

少なくとも2025年の建築基準法改定が発表される2020年以前から構造計算の必要性を発信している建設会社を選んで下さい。なぜなら、耐震性能の必要性において、理由が建築基準法改定ではなく、会社の志として営んでいる可能性が高いからです。

そして構造計算ですが、構造は計算で証明します。

世間では、構造計算事務所、あるいは構造屋さんと言われています。設計事務所と違い、設計士の資格を建物（構造）の強度を計算する専門業務としています。ドームやホール、ビルやスカイツリーまでもが構造計算によって、建てても良い強度を証明した上で建設されています。

皆さんは［姉歯事件］をご存知でしょうか？記憶のある方も多いのではないでしょうか。
2005年姉歯元一級建築士の構造計算改ざん問題で、多くのマンションやビルが危険建造物として、連日報道され、この事件によって、構造に対する法改正が行われました。

この事件は、鉄筋コンクリート造建造物に対して改ざんが行われたもので、木造住宅は対象ではありませんでした。

しかし、これは他人事では無いのです。

なぜなら、日本の住宅は、面積や階高によって、構造強度の証明がされていない住宅が多くを占めています。これがいわゆる［4号特例］です。簡単に言えば、構造強度を証明しなくても、建築士の資格があれば、建物を建てる事が出来る建築基準法です。

姉歯事件では改ざんでしたが、この4号特例は、改ざんはおろか個人の感覚に委ねられていて、根拠を証明せずに建てられているということです。

この4号特例に免震材や制振材を付けて地震に強いと言ってしまっている建築会社が多い事… そこで、今回2025年の建築基準法改定で、住宅のほとんどは、構造計算によって強度の証明が義務化されるのです。もちろん、構造計算をすれば4号特例で必要なかったその費用が建設費に上乗せされます。
では、2025年迄に建ててしまえば費用は掛からない。と思われますが、もちろん費用は掛かりませんが、未来に増改築や改修工事で申請しなければいけない面積に該当した時、証明されていない建物として、改築不可建造物になってしまいます。

 

とにかく強くする為に、構造強度で固め過ぎれば、建物は正しい［揺れ］を受け止められず、建物のどこかに強い負担をかけてしまいます。例えば、サイコロの様に全辺が同じであればバランスは均等に近くなると思います。それでも開口がある以上、バランスは不均衡になります。ましてや、1階と2階の大きさが違えば尚更です。それを、どんな木の種類を使って、どの位の大きさの柱や梁を配置しているのか、又それらを支えるボルトの種類や配置、そのボルト自体を捕まえている基礎コンクリートや鉄筋迄もバランスをはじき出して、構造計算は行われます。もちろん、それを支える地盤の強度が担保されている前提です。そして、耐震強度は構造計算でしか証明できません。

耐震強度3が最高強度の証明ですが「耐震強度3相当」や「耐震強度3以上」と言われても証明出来ない以上、耐震強度3とは認められません。長期優良住宅の申請や、性能評価では、耐震強度の証明が必要になる申請がありますが、その証明は構造計算での証明になります。

確認申請が終わり、着工してから気付いて「耐震強度3以上と言ったのだから、我が家も長期優良住宅申請をして優遇を受けたい」とおっしゃられても、既に戻れない状態です。

必ず、建設会社の発言にとらわれず、ご自身で自信を持って選択出来るようにして下さい。

耐震強度3と言っても、建物単体の話です。やはり、耐震強度が発揮されるのは［地盤］ありきです。地盤（土）には、それぞれの固さ、いわゆる強度があります。それを証明する必要があります。
よくある調査としては、スウェーデン式サウンディング試験と言います。大きな矢のようなロッドを地盤に対して垂直に突き刺して、そのロッドにオモリを加えて、ロッドが貫入していくスピードと音で強度に換算する調査です。
3階建てになると貫入試験と言って、ストロー状の中空の円柱を地面に突き刺して、それを引き上げて、土のサンプルを抜きとります。
他にも物理探査やボーリング調査などがありますが、住宅は主にスウェーデン式サウンディング試験が実施されます。

そして、地盤がどれだけの荷重を支えられるかを調べて、建物の重量を支えられなければ、様々な方法で建物を支えられる状態を施行します。

それが、地盤補強工事です。一般的には3種類です。
①固化剤添加式
②物質貫入式
③天然素材式

 

固化剤添加式は、表層改良と柱状摩擦杭です。

どちらも重量を支持出来る土質まで届かせるのではなく、表層改良は船の様に面で支持し、柱状摩擦杭は、柱状の個体が摩擦によって沈まない支持です。どちらも土を固める固化剤を土に添加して固める為、土と化学反応がおきて、稀に発がん性物質を発生させてしまうおそれがあります。

もし、未来に土地を売る事になった時、その発がん性物質が証明されると、売主の責任の下、汚染土として人が関わらないとされる深さまで土の入替をしなくてはならない義務が発生します。

 

物質貫入式は、柱状態になっているコンクリート柱や鉄柱を建物重量を支持出来る土質まで届かせて支持する方法です。これは、①とは違い、地中埋設物として扱われ売主が費用負担する事があります。

 

天然素材式は石を使います。バラスなんて呼ばれたりしますが、20〜30ｍｍ程度の大きさに砕いた石粒を柱状にして建物重量を支持する方法です。これは近年注目されている方法で、①②とは違い天然石を使うので、土壌汚染も地中埋設物にもならず、撤去する費用負担が未来に発生しません。又、粒になっている為、隙間が液状化現象で地盤沈下のリスクになる地下水を逃す場所になり沈下を防ぐ可能性が高くなります。

ただ、固めるよりも固めない不安がなんとなくありますね。でも、不思議な事に砕石は形がバラバラゆえに上からの圧力が一定（真下）にかからず分散されることで、強固な力を発揮できるんです！この方式の採用率が増えている状況からも、信頼できる工法として支持されてきているのでしょうね。
 

この①〜③、補足すると地盤保証制度がある会社に工事依頼して下さい。地盤保証とは、調査した結果に自信がある事を証明してくれるものです。実際、この地盤保証は世の中にはあまりありません。存在すら知らない建設会社もある程です。保証とは証明でもあります。

耐震強度を証明して、地盤を保証して、未来に安心できる様にして下さい。

R+houe春日井では、天然砕石を使った地盤改良工事を採用しています。実際に現場で採用している様子をブログでもご紹介していますので、興味のある方は、ぜひご覧ください↓
地盤改良工事についてのブログ

 

耐震は会話ではなく、構造計算でバランスと強度を証明して、それを支える地盤調査を保証して、耐震強度を最大限に信頼できる様にして下さい。

その上で、免震や制振装置を加えるかを考えて下さい。

 

それでは、皆様が後悔しない夢の家づくりを叶えられますように。

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冒頭でもお話しした前回のコラムはこちらからご確認ください↓
コラム「性能って何？」

コラム「①断熱」

コラム「②気密」